NAFSA年次大会とは

NAFSAについて

NAFSA: Association of International Educators は、世界最大規模を誇る、米国の国際教育交流団体です。1948年に設立された非営利団体で、1万人を超える会員は世界150ヶ国以上の3,500を超える教育関連機関で活躍しています。
JAFSAは日本におけるカウンターパートとして、長年NAFSAと協力関係にあります。
　　◎NAFSAの活動内容や沿革などの詳細は、公式サイト(英語)をご覧ください。⇒ About NAFSA

毎年5月下旬から6月初旬に開催される「NAFSA年次大会」は、国際教育交流大会では世界最大規模となっています。このページでは、NAFSA年次大会と、同大会に毎年JAFSAが会員団体を取りまとめて出展している「STUDY in JAPAN(日本合同ブース) 」についてご案内致します。

NAFSA2019年次大会で、会場内最大規模(40ブース、48団体)で展開した"STUDY in JAPAN" (NAFSA2019)

NAFSA2019年次大会　会場入口

　　(各項目をクリックすると当該箇所に飛べます)
1. NAFSA年次大会(Annual Conference)について
2. 年次大会の参加メリット、出展メリット
3. 国・地域別の合同ブースでの出展メリット
4. “STUDY in JAPAN”(日本合同ブース)の変遷
5. “STUDY in JAPAN”(日本合同ブース)の付加価値
　　※掲載写真は、クリックすると拡大されます。

1. NAFSA年次大会(Annual Conference)について

NAFSA年次大会とはどのような会なのでしょうか?

登録受付カウンター (NAFSA2019)

会場ロビー (NAFSA2019)

Opening Celebration (NAFSA2019)

NAFSA年次大会は、毎年5月下旬から6月初旬に、北米にて開催される世界最大規模の国際教育交流大会です。毎年世界100カ国以上から1万人前後の来場者があります。会場に一歩入れば、そこには世界の国際教育交流の潮流と縮図があります！

展示会場 (NAFSA2019)

ジャパンブース(NAFSA2019)

フードコート(フリーの打合せの場所にもなる) (NAFSA2019)

NAFSA年次大会では、世界各国の大学・教育機関がブース出展し、同時に、世界の国際教育交流に関するセミナーやセッション、ワークショップ、ネットワーク会議等が実施されています。
開催期間の数日間に、この会場一か所に、世界の国際教育交流の全てが集約されていると言えます。

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2. NAFSA年次大会の参加メリット、出展メリット

NAFSA年次大会は、各種セミナー・ワークショップ、大学・教育機関のブース出展など多岐にわたる内容が盛り込まれていますが、参加するメリット、また自分の大学・機関がブース出展する場合のメリットは何でしょうか。

展示会場入口 (NAFSA2019)

展示会場の中心地「NAFSAブース」 (NAFSA2019)

NAFSAブックストア (NAFSA2019)

《参加メリット1：ネットワーキング・情報収集・新規開拓》

●大会には、世界各国より1万人前後の方が参加されます。国内外のネットワーキングを大きく広げるチャンスです。
●海外機関のブースをこちらから訪問したり、同時開催の各種のセミナー・セッションに参加することで、各国事情や最新動向等の幅広い情報収集が行なえます。
●参加登録者限定で、事前に参加者リストが公開され、直接連絡を取り合うことが可能です。海外の興味のある大学や機関の担当者とあらかじめアポイントを取っておくことで、新規開拓も効果的に行なえます。

《参加メリット2：協定校など関係団体との対面での打ち合わせ》
●関係機関や協定校からの参加者も多いため、世界各地を費用や時間をかけて訪問して回る必要がなく、複数の重要な打ち合わせを短期間に集中して実施できます。
●関係機関や協定校の担当者と「対面で」話ができます。メールや電話では伝わり切れなかったことが、対面にて短時間で集中して行なえます。

《参加メリット3：出展による効率的・効果的なプロモーション》
●自分の大学・機関のブースがあれば、会場内の拠点がクリヤーになるため、海外の方々へのPRや打合せが効率的に実施できます。
(大会会場内は大変広いため、こちらから相手のブースを訪問して回ることや、互いにブースが無い場合に待ち合わせ・打合せの場所を探すことは、時間・労力を伴います。)
●NAFSAに出展すること、特に継続して出展することは海外の大学や機関から評価されます。自分の大学・機関の知名度が上がり、広報活動に有利です。
●貴学や日本の教育機関に関心を持っている人が、向こうからブースに立ち寄ってアプローチしてくることもあります。アポイントなしの来訪から、話が広がっていくこともあります。自大学のPRや新規開拓のチャンスが広がります。

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3. NAFSA年次大会における、国・地域別の合同ブースでの出展メリット

ブース出展する場合、一大学・一機関単位でなく、“STUDY in JAPAN”(日本合同ブース)の中で出展した方が良いのでしょうか?

JAFSA年次大会でのブース出展は、近年、国・地域別でまとまって出展する傾向が強くなってきています。一大学・一機関での出展も可能ですが、各国・地域の大規模なパビリオン展開の中、目立たなくなることは否めません。また、出展申込みやその後の出展準備の段階で、主催団体であるNAFSAとの各種交渉面では、大規模なパビリオンの方が優先・優遇されます。

JAFSAは2008年より、会員大学を取りまとめて「日本合同ブース」としての出展を行なっています。
NAFSAとの各種交渉・伝達はJAFSAが行ない、必要事項を適宜出展団体にお知らせします。JAFSA取りまとめのブースに申し込むことで、初心者の方でも安心して出展に臨むことができます。

桜の華やかな装飾で注目を集めた "STUDY in JAPAN" (NAFSA2019)

終日多くの来場者で賑わった"STUDY in JAPAN" (NAFSA2019)

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4. NAFSA年次大会　“STUDY in JAPAN”(日本合同ブース)の変遷

NAFSA年次大会の日本合同ブースは、これまでどのような様子だったのでしょうか。また最近ではどのような大学・機関が出展しているのでしょうか。

JAFSAは、2008年より「日本合同ブース」の取りまとめを手がけています。それまでは、各大学・機関が単体で出展しているか、或は取りまとめがあっても規模が小さく、NAFSAのような大きな会場の中では、あまり「日本」が目立たなかったことは否めません。
その状況を変えるべく、JAFSAが会員大学へ呼びかけ、日本チームとしての共同出展を促進し、協賛していただける団体・企業様のご支援もあり、年々その規模を拡大してまいりました。
2014年度(2015年大会に向けての準備時期)より、JAFSAのみでなく「独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）」「スーパーグローバル大学創成支援（SGU）（幹事校上智大学）」とも協力体制を取り、「STUDY in JAPAN」という統一ブランド名のもと、よりオールジャパンとしての展開を目指しています。

NAFSA「日本合同ブース」取りまとめ3機関 "JAFSA - JASSO - SGU"

※以下は3機関で協力体制を敷いた、具体的な活動成果です。

(a) 2014年度からNAFSA Global Partnership最上位である「Global Adviser」に「STUDY in JAPAN」として共同でランクアップ!　
⇒ 最上位パートナーは、早期に大きなブースを会場の良い位置に確保できる、等の優遇が受けられます

(b) 2015年大会より連続して、会場内中心部近くの大変目立つ位置に日本ブースの場所を獲得!　
⇒ 動線がよく来場者が増えるとともに、目立つため新規開拓に有利です

日本ブース出展団体一覧 (NAFSA2019)

2019年ワシントンDC大会において「STUDY in JAPAN」は、出展ブース数「40」・出展団体数「48(45大学+3機関)」と、会場内最大規模のブースとなりました。最大規模というサイズのみでなく、一体感のあるブース体制の中で会期中終始活発な打ち合せが続き、他のパビリオンをしのぐ圧倒的な存在感を見せ、海外からの注目を大いに集めました。
　　◎NAFSA2019 「STUDY in JAPAN」全体報告　⇒ 報告ページ

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5. NAFSA年次大会　“STUDY in JAPAN”(日本合同ブース)の付加価値

“STUDY in JAPAN”の合同出展参加は、ブースを構えるという以外に、何か特長がありますか。ブース費用が単体申込(NAFSAに直接大学・機関単位で申込)より高くなったりしませんか。

日本合同ブースでの1ブースあたりの出展費用は、単体出展(大学・機関ごとの出展)とあまり差はありません。国・地域別のパビリオンで会場内で目立つ、ということ以外にも、次のようなメリットがあり、総合的に見てとても「お得」です。

a.《大会プログラムへの「広告」掲載》
大会プログラムは、参加者に一冊ずつ配布され、会期中には誰もが必ず見るものです。
そのプログラムに“STUDY in JAPAN”として広告を掲載し、出展団体のお名前も一つずつ掲載します。貴学名の浸透をはかり、ブース来場者を誘うという、広報効果が大きく期待できます。
単体機関で広告を掲載するのは、費用が高くかかりますが、出展団体同士での共同広告のため、一団体あたりの費用負担が低く抑えられます。(広告掲載費用は日本合同ブースの出展費用の中に含まれています)

"STUDY in JAPAN" 共同広告 p1 (NAFSA2019)

"STUDY in JAPAN" 共同合同広告 p2 (NAFSA2019)

←NAFSA2019大会プログラムに掲載した「STUDY in JAPAN」の共同広告。出展団体多数のため、見開き2ページで掲載。

b.《日本合同レセプションの実施》
日本の出展団体の方々と、海外ゲストの方々との交流を目的に実施しています。ブースでの改まった商談・打合せとは別に、飲食を楽しみながらリラックスした雰囲気の中で、懇親・懇談いただくものです。2016年デンバー大会以降、全出展団体が参加できる、コストが抑えられる、ゲストを気軽にお招きできる、といったメリットを考慮して「ブース内」での開催としています。
NAFSA大会では、様々な団体が各種レセプションを催しており、レセプションを通じての交流は連日盛んに行なわれています。その中で、日本チームでもレセプションを開催し、海外ゲストをおもてなしするのは大きな意味があります。
単体機関で、レセプション用の会場(レストラン、ホテル等)を手配し、飲食をアレンジするには、費用や労力がかさみます。それが日本ブースとして共同開催の場合、一団体あたりのご負担が軽減されます。協賛企業様からのご支援・ご協力もあり、費用面でのご負担はさらに抑えられています。
事前の準備や当日のロジ的な運営も、取りまとめ団体(JAFSA他)・協賛企業様が担うため、出展団体の方々は、ゲストのご招待、交流、親睦に専念していただけます。

"Japanese Culuture Hour" (ブースレセプション) (NAFSA2018)

日本のお菓子はとても人気があった (NAFSA2018)

日本酒の味見も好評だった (NAFSA2018)

COI Program (現地高校生の日本ブース訪問) (NAFSA2019)

c.《日本関連団体との交流》
●NAFSA Japan-SIG
JAFSAやJASSOなど取りまとめ機関が交流のある団体が、日本ブースを訪問して個々の出展団体と交流される、ということもあります。
近年定例化しているのは、NAFSA内での日本に関心のある有志グループ「Japan-SIG」による出展団体訪問です。「Japan-SIG」の活動は、JAFSAも長年にわたり支援・協力してきており、SIGメンバーと日本の出展大学・機関の方々との交流は積極的に行われています。
中でも2014年大会より、「Japan-SIG」が次世代の育成のため、日本留学に興味のある現地高校生を取りまとめて日本ブースを訪問するプログラムを実施しています。
「Community Outreach Initiative (COI、コイ) Program」と名付けられたこのプログラムは、2019年大会に6回目を迎え、鯉の絵柄のお揃いのTシャツを着た高校生たちが日本の大学ブースを訪れて質問する姿があちこちで見られました。大学の方々も、将来の留学生となる可能性のある学生達を温かく迎えて下さいました。

設営準備日の日本ブースオリエンテーション(顔合わせ、挨拶の場ともなります) (NAFSA2019)

●日本ブース内の出展大学・団体
日本ブースに出展されている、他の日本の大学・機関との交流も、見逃せません。
これまで出展された団体様から、ブース内で国内の他の大学・機関と交流・情報交換できたことも大変良かった、というお声をいただいています。
全国の大学・機関がこれだけ一か所に集まる機会はなかなかありません。貴重な情報交換の機会をぜひご活用ください。

d.《各種の後援、協力、協賛》
単一機関でのご出展でも、協力・支援等の団体様がつくことはあると思いますが、「日本」という国単位の合同ブースだと、より多くのご支援を得やすいということがあります。
NAFSA大会の日本ブースでは、数年前より協賛団体・企業様のご支援で、ブース全体の装飾・デザインやレセプション開催など、通常費用がかさむ項目でも出展団体様のご負担を抑えることができています。
また、一段と規模を拡大しよりオールジャパンの姿勢を打ち出した2015年大会のブースより、官公庁・関係団体にご後援、ご協力をいただいております。
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　　　☆2019年ワシントンDC大会での「STUDY in JAPANブース」のご後援、ご協力☆
　　　　後援：外務省、経団連(一般社団法人　日本経済団体連合会)
　　　　協力：文部科学省
　　　　協賛：（公益財団法人）日本英語検定協会、（NPO法人）海外留学生安全対策協議会
　　　　　　　 (株)早稲田大学アカデミックソリューション、森興産(株)、日本政策金融公庫
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